毎日新聞
数週間前から掲示板等に、毎日新聞に関する怪しげなコピペが多数書き込まれていたのだが、
あまりにも常規を逸した内容だったので、釣りコピペという認識でした。
しかしそれが全て事実であり、しかも9年間に渡り
世界に向けて日本人を名誉を大きく損なう姿勢の報道だったため、ネット上で大問題となっております。
その内容は極めて性的な描写を多く含むので、ブログですら書きにくい。
［毎日 変態］で検索いただくか、
まとめサイト等をご覧ください。
毎日新聞問題の情報集積wiki
http://www8.atwiki.jp/mainichi-matome/
毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる まとめ＠wiki
http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/pages/12.html
実際のサイトは6/27夕方一部の記事が閲覧可能になりましたが、現在再び閲覧できなくなりました。
概略を 6/27に再アップされた記事 に紹介します。これが全てではないかもしれません。
更にその一部の魚拓です。
http://s01.megalodon.jp/2008-0627-2208-45/mdn.mainichi.jp/culture/archive/news/2008/04/20080419p2g00m0dm001000c.html
http://s01.megalodon.jp/2008-0627-2215-43/mdn.mainichi.jp/culture/archive/news/2008/03/20080308p2g00m0dm002000c.html
http://s04.megalodon.jp/2008-0627-2217-14/mdn.mainichi.jp/culture/archive/news/2008/04/20080412p2g00m0dm002000c.html
http://s01.megalodon.jp/2008-0627-2217-24/mdn.mainichi.jp/culture/archive/news/2008/02/20080202p2g00m0dm002000c.html
「毎日変態ニュース配信」関連ニュース
http://news.google.co.jp/news?hl=ja&tab=wn&ned=jp&ie=UTF-8&ncl=1231211037
しかし毎日新聞は、謝罪というか言い訳を掲載したのみ。
責任者は取締役に昇進。
そして以下のような逆切れとも言える対応
ttp://mainichi.jp/info/etc/20080627.html
インターネット上には、今回の処分とは全く関係のない複数の女性記者、社員個人の人格を著しく
誹謗（ひぼう）・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど
明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいる。
もちろん毎日の社員を（個別に）非難や中傷する行為が容認されるべきではないし、慎むべきだ。
しかし三段論法の第一段を言いだしたのが他でもない毎日新聞であり、
日本国民全体を愚弄する内容であるにも関わらず、
その謝罪より先に、真摯な読者や国民を恫喝するような態度であることに飽きれてしまう。
［図解］
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／ （●） （●） ＼ 「日本人女性の55％は、出会ったその日に男と寝る。」
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. | 毎日 |
では毎日新聞の女性社員の55%は出会ったその日に男と寝るのですね？
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|::::::: 読者 ｜／ （●） （●） ＼ 「名誉毀損です。訴えます。」
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/:::::::::::: く | | 毎日 | |
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******* 毎日新聞に対する地道な抗議活動テンプレ ********
・この話題を出来るだけたくさんの人に教えてあげましょう。
職場・家族・友人・飲み屋で話題にしましょう。 口コミ・携帯メール・e-mail・電話・FAX
手段はたくさんあります。
・毎日新聞・docomoのiちゃんねるを購読している人がいたら、やめるように進言しましょう。
・毎日新聞に広告を依頼している企業に「貴社のイメージを著しく損なう恐れがある」と
問い合わせてみましょう。また、先方の対応をスレに書き込みましょう。
・毎日新聞の記事で、貶められている企業・団体に問い合わせしてみましょう。
・官公庁・議員・マスコミにメールしてこの事実を教えてあげましょう。
・皆さんのブログ・サイトでこの話題を取り上げましょう。
また、取り上げているブログを見つけたらコメント支援しましょう。
・配布用チラシをみんなに見せましょう。方法は色々あります。
チラシは『毎日新聞問題の情報集積wiki』にあります。
とりあえずてっとり速い抗議方法として、ドコモのiチャネルというニュース配信サービスを解約しました。
天気予報やニュースが携帯の端末に振ってくると言う便利なサービスだったけど、
毎日新聞の配信されたニュースだもんで。そんな信憑性の無い情報などいらない。
月額150円も浮くし。
（とはいえ非常に便利なサービスなので、できれば産経とかのソースに、
iチャネル全体で変えて欲しい。そしたらまた入る）
大企業であればあるほど社員の数も多くなり、なんらかのミスを侵す可能性は当然増える。
それよりも発覚後に誠意ある謝罪をし、全世界に向けて流してしまった情報を訂正する努力を
毎日新聞はすべきだった。
それで許すべき事件では決して無いが、マスコミというある種の情報の利権を獲得して胡座をかくことで、
適当に乗り越える考えであるようだ。
ネットの発達とともに正しい情報を得るための手段は格段に増え、既存メディアを疑う目も養われてきた。
とはいえ今後も新聞（紙に印刷された方ね）というメディアは
なんだかんだで存続して行くだろう。
それでも、毎日新聞が生き残るか否かはこれから一週間の対応に関わってくるだろう。
毎日新聞「押し紙」の決定的証拠 大阪の販売店主が調停申し立て 損害6,300万円返還求め
http://news.livedoor.com/article/detail/2433341/?rd
